なぎ次元となぎ次元の国家と参加者については、別に定める場合を除いて、この約款を適用する。 勿論、日本法、scratchの約束に違反しない事。 また、この次元の公用語は日本語である。時間は日本標準時間とする。 第一章:申請や引退、基本構造などについて 第一条:ユーザーは1人1カ国を持つことができ、1カ国を外部から連れてきた人と一緒に管理したりすることはできない。また、他次元との干渉は認めない。また、内政干渉※も認めない。(内政干渉と2人以上での管理禁止についてはこの次元内での戦争で勝利した国が傀儡、構成化した場合は、宗主国として管理することは良いものとする。) 初期申請はイベント時を除き領土1ステート＋制海権1ステート(制海権はその制度がある場合に限る）。追加申請は直近の初期または追加申請から24時間経過後に1ステートである。また、ステートはp増加時変更を加えられるものとする。退会の4日前に領土を他国に割譲することはできない。退会してから2ヶ月、領土を申請することはできない。ただし、退会を本人以外が要求する、本人にそうすることを要求することはできないものとする。最後通牒発布中または戦争中の引退も不可抗力がないがぎりは退会は禁止とする。 領土移動は出来ない。また領土買収時、交換時に申請日延長等はない。 ※内政干渉は以下のものが該当する。 ・諜報工作or妨害(現実では出来るが仮想国の性質上不可) ・他国の技術、軍備等を盗む(現実でルーマニアがイギリスの軍艦を持っているとかそう言ったものは除外) ・その時(戦争時など)に本人に許可なしに他国の軍隊、人民、資源、軍備への干渉(その為同盟内容にこの関連が書いてあるものは無効になる) ・次元主がイベントとして発生させたもの以外の他国でのテロ、反乱の煽動 ・強制的に他国を戦争に参戦させる(そのため同盟などでこの類の条文がある場合その部分のみ使用不可→参戦する「義務」がある等への変更を推奨) 例:A国とB国で同盟を結んでいて、C国と戦争に。→B国がスタジオで「参戦」と言っていないのにA国が同盟関係を理由に自動的に参戦していると主張する。 ・他国の国の設定(国民精神や師団編成、行政の仕組みなど)を勝手に本人の意図に反して作り変える 第1.5条:他国から領土譲渡を受けて建国する場合、その時に譲り受けられる領土は2ステートまでとする。しかし建国のその後で譲渡された分はカウントしないため、実質的には3ステート以上の譲渡も可能である。 第二条:人口・GDP・技術力などについては史実1960〜2024年(情報不足の場合2020年)と同じにすること。また、資源については2015年〜2020年のその場所の1日採掘量分しか1日(次元内時間)に採掘できないものとする。そのため（次元主によるイベントで発生したものを除き）新しく埋蔵されていることが分かったなどというものは無効化されてしまうので注意。 また、埋蔵量は無視して良いものとする。 第二章:戦争や講和について 第三条:p間戦争は良いものとする（放置p除く）が、領土を他pに持つのは原則禁止とする。ただし、p間戦争で勝利した側は、その国を傀儡・構成化したり、賠償金を請求したりすることはできるものとする。放置pは、最初に所属していたpにいるものとする。新Pは現在のすべてのPが50%以上埋まり、作成の1日以上前に次元主がプロジェクトの使い方などで告知することを次元主に義務付ける。 第三条の二 newなぎ次元で２日以上活動が見られない場合、放置pに送還する。また、活動休止前に活動を休止する旨とその理由、期間を僕の垢のコメ欄で言うと、活動休止中は、その国にプロテクトが張られ、最後通謀を送れなくなるが、最後通謀の文面に「この最後通謀は、活動再開時に有効となる。」などの文面があると、文面通りの効果になる。放置pから抜け出す方法は簡単で、newなぎ次元で活動をすることです。また、放置pで1か月以上過ごすと放置pからも抹消される。 第四条:戦争は最後通牒を送り、相手に拒否され、宣戦布告した後に生じるものとする。それ以外での攻撃や宣戦布告行為は禁じるものとする。また、戦争時には、離席中攻撃厳禁やチート厳禁という制約を設けること。また、通常時の軍備などもチートは厳禁である。また、領海を侵害されたり、領土、領海、領空に無断侵入したり、所有物、領土、領海、領空を攻撃したりした場合には宣戦布告・報復攻撃を行って良いものとする。また、運営に報告したり、民意議決を行なって可決すれば、違法行為をした国を1ヶ月間追放することができる。 第五条:戦争開始直後は参戦国家全てが離席状態である。また、オブザーバーの開戦の合図より前に他国在席時に攻撃をする事はできない。準備コメントは可。そしてミサイル、艦砲、誘導爆弾等射程がある程度長い兵器は発射と着弾を一つ一つのコメントで分ける事。「敵国領へ超音速ミサイル128発を発射。敵軍は音速のミサイルに対応できずミサイルは着弾。」といったものはコメントが分かれていない為無効。榴弾砲、戦車砲、ロケットランチャーなどは射程がそこまでなく、一つで戦線に影響を与えるような威力ではない為発射と着弾を分ける必要はない。又、軍艦などの瞬間移動に等しい行為(14秒前のコメントでウラジオストクにいたのに2秒前のコメントでモスクワにいる等)は禁止である。 そして、どの国も申請していない地域(白国という)は戦闘中に通過する事は可能であるが未整備の地帯であり、要塞、大型の飛行場、中規模以上の地下基地の建設は不可。野営地、簡易的なトーチカ、塹壕等は可。 第六条:非戦をして、宣戦布告されない・できないようにできるが、これの期間は最低1週間・最高1ヶ月とし、この間の最後通牒は非戦を結んだ国は行えないが、これを悪用されないため、非戦国に最後通牒で「非戦解除時にこの最後通牒は有効となる」と書けば非戦解除時に有効になるものとする。また、戦争をしていたり、宣戦布告をされている国は非戦を結ぶことができない。 第七条:次の理由での最後通牒を禁じる 1:集団リンチ（構成国除いて8カ国以上同時に1つの国に宣戦布告すること）・嫌がらせ 2:引退宣言などの強要や非戦の強要 3:宗教的差別 4:戦争したいからなどの戦闘狂的理由 5:相手の国のステートが1ステート未満になる最後通牒(講和会議の時もです。) 第八条:講和会議の時は敗戦国の領土を分割したり、傀儡国化・構成国化、賠償金請求、軍備縮小命令が可能であり、敗戦国はこの要求を拒否できない。ただし、軍備縮小については現実時間で最大1ヶ月までとする。賠償金や軍備縮小については永久的なことを要求することはできない。また、傀儡国化や構成国化しても次のことはすることができない。 1:自治権剥奪(講和時に残っていた領土は自治させること) 2:外交権剥奪(最終外交権は剥奪可能) 3:(構成化のみ)申請権剥奪 4:人民強制移住 第九条:戦争時にはオブザーバーが必須。オブザーバーには極力戦争状態にある二つの陣営を俯瞰できる状態にある人(中立状態の人)を選ぶ必要がある。 オブザーバーはチートをしてないかなどを確認すること。また、マネージャーのコメント消し権限悪用防止の為、オブザーバー以外はキュレーターやマネージャーになることはできない。もし、所有権がどちらかの陣営に所属してる場合はすぐにオブザーバーに所有権を譲ること。また、オブザーバーは所有権を譲られた後、他のキュレーターやマネージャーを削除すること。また、チートの場合は個人で判断できる場合は根拠を丁寧に説明してあげること。また、個人で判断できない場合、運営(次元主や法律部門でもいいが、チート系監視運営の2人に聞いて欲しいです)や民意議決で意見を求めることも可能である。また、明らかなチート国家でチートをして暴れている場合、運営に即座に報告し、運営が即座に特別議決を行い、可決後、処罰に関する法に則り適切な対応を行う。 又、オブザーバーは開戦時に「開戦」とコメントする必要がある。終戦時も然り。 第三章:運営・議決について 第十条:運営独裁を防ぐため、運営は法律や運営者を変えるなどの場合、参加国のうち3/4以上の賛成のもと、特別議決を行い可決してから行うこと。 第十一条:次元法は基本第十条のように変えるが、署名を集めて提出することも可能である。その場合、運営は即座に適応すべきと全会一致で判断した場合、即座に適応すること。また、拒否せざるを得ない場合は理由を説明する義務が生じる。また、これに不服な場合は特別署名を行い、提出することも可能。この場合は運営に2人でも賛成者が出た場合、即座に適応すること。ただし、第一条と第二条、第三条は拒絶することが可能。それ以外の条は逆に絶対に反映しなくてはならない。 第十二条:民意議決は参加国の3/4以上が賛成した場合可決する。署名は参加国数の5分の2が署名すればよいものとする。(これもまた参加国数により調節します)特別がつくものは通常の2倍の賛成・署名が必要です。 同一人物または同じアカウント・サブアカウントが同じ議決に複数回投票することはできない。 第四章その他補足 第十三条:退会時は、本人が地図のコメント欄に自国名と退会する旨を書いて、地図の管理者がその国の全領土を白紙化する事。 尚、その国が戦争状態もしくは最後通牒を受けている場合、退会すると無条件降伏の扱いになる。(退会できない訳ではない) 第8十三条: 休止時は、本人が地図のコメント欄に自国名と休止する旨を書いて、地図の管理者が休止にする事。 又、その国が戦争状態もしくは最後通牒を受けている場合、活動休止を行う事はできない。しかし、それが現実の諸事情(受験、旅行、普段使用している端末の故障etc．．)である場合は活動休止を行う事は可能である。 第十五条:以下の時、そのユーザーの国を全領土白紙化する。 1:そのユーザーの存在が確認できない時。 2:そのユーザーが引退を宣言してから1ヶ月以上経っている時。 3:そのユーザーが1年以上Scratchで活動していない時。 第十六条:領土、領海、排他的経済水域、領空にはその国以外、許可無しに使ってはならない。 陸域 自国領土における領域主権は広範かつ排他的なものである。 海域 1:領海は、干潮時の海岸線から最大で12海里でその国の管轄が及ぶ。 2:排他的経済水域は、干潮時の海岸線から最大で200海里でその国が経済と自然に関する管轄権を持つ。 3:領海、排他的経済水域以外の海は公海で、どの国にも属さず、誰もが自由に行き来したり、魚介類をとったりできる。 空域 1:領海の水面から上空に100kmまでを領空と言い、その国の管轄が及ぶ。 2:領空以外の空と宇宙を公空と言い誰もが自由に行き来できる。 使用不可能地は以下に探索・軍事衛星配備、宇宙船航行・配備以外に使用不能な空間を示す。 南極・南極海・ 宇宙 第十七条:新規には6日間の戦争禁止・最後通牒発布禁止期間がある。また、新規に送る場合も同様である。新規は6日間の後、審議を行い、暴走・不正しているとみなした場合、即保護状態を解除し、戦争をしていいこととする。また、それをしていない場合は追加で8日間保護期間が与えられ、この条の1番上のようになる。最短8日間、最高20日間の保護期間が設けられる。 第十八条: 円ドル為替は150円＝1ドルに固定する。 ドルユーロ為替は1ドル＝0.91ユーロに固定する。 ドル元為替は1ドル＝0.14元に固定する 他通貨は運営に報告すれば追加可能である。 また、為替の時、小数点未満は切り捨てである。 第十九条: 次元内での時間軸は現実よりも早い。現実の３日間が次元内での一年に相当する。しかし戦争中には円滑な対応のためこの限りではない。 第二十条:条約や陣営の内容、不可侵などに「相互同意破棄」が入っていた場合、これを強行破棄することはできない。
自現法：へんてこのものを参考にしました。
