【最初にクレジット】 参考：国際次元法 @tatbanzai 国際次元法のものを使用させていただいている箇所もありますがご了承ください。 また、以下の次元法を違反した場合は度合いにもよりますが追放処分となる可能性もあります。 【第1章 基本規約】 1.この次元法の適用範囲は帝政派次元に領土を持つすべての国家、団体である。 帝政派次元に領土を持たない団体、国家は守る必要はない。 2.この次元法は変更することはできない 3.仮想国家運営ユーザーが国家スタジオ、プロフィールのコメント欄を閉じる場合は代わりのプロジェクトの作成を義務付ける。 4.新規申請する場合は以下の要素がなければ国家.団体とは認められない ・専用のスタジオがあること。 ・国家元首が存在、活動していること。 ・イデオロギーが定まっていること。 が必要 5.他次元との関わり、他次元との掛け持ちは可能である。 【第2章 領土】 1.領海を12海里、EEZは200海里とし、領空は上空140kmまでとする。 2.不法に領内に侵入された場合は最後通牒なしで宣戦布告することが可能である。 ただしその証拠が必要である。 3.共同統治領など2カ国以上が統治に携わる地域は統治国すべての同意、その証拠があれば単独統治化することができる。 4.領土申請前に申請予定領土の売却や譲渡、交換などの行為を約束することを禁止する また、そのような内容の最後通牒は無効化される。 5.お互いの同意、もしくはその証拠がない場合は領土交換や売却は成立しない。 6.引退を宣言した国家はその領土を白紙化するか、特定国家に渡すことを選ぶことができる。 7.無次元、または他次元指定の戦争により当次元の国家が敗戦した場合、当次元の領土割譲をすることは原則不可能 議決をとった場合のみ有効となる 【第3章 戦争】 1.戦争を行う場合は宣戦布告より前に攻撃することを禁止する 例外はない 2.宣戦布告をする前に最後通牒を送ることを義務付ける。 なおその内容で全領土の割譲や他章に違反するような内容であった場合は無効化される。 3.最後通牒並びに宣戦布告を通知する場合は相手に通知が届く場所、つまりユーザープロフィールなどに送らなければならない 4.最後通牒の期限は5日未満30分以上 であり、守っていない場合無効化。 また、最後通牒が拒否されてから24時間以内に宣戦布告などの処置がなかった場合は通帳は無効ということになる 5.戦争に複数アカウント（裏垢、サブ垢）で参戦することを禁止する。 した場合は多数参戦した側の国家が無効化される。 6.戦争に参戦する時は同盟や条約を結んでいる国以外は最後通牒を出すことを必須とする。同盟や条約を結んでいる場合、最後通牒は必要ないが、参戦理由を明記すること 7.非戦条約の貫通は基本許可されない。 8.特定国家への宣戦布告、侵攻を要求する最後通牒を禁止する。 9.最後通牒を送る際には理由をつけることを義務付ける。 10.現実の理論で説明できない、または物理法則などを超越している兵器は使用できない。 11.離席忘れや、特定の理由で離席できなかった場合の対策として、最後のコメントから30分程度反応がなかった場合は離席判定となり、その30分間に送られた攻撃は無効化される。 【第4章 内政干渉】 1.内政干渉は禁止 2.内政干渉の定義としては以下のような場合である。 A.相手が何もしていないのに損害を主張する。 B.講話が発生していない、領土割譲などが起きていないのに他国の傀儡政府などを樹立する。 C.他組織の領土に勝手に建国する 【第5章 宗主国権限について】 1.宗主国は第4章の内容を一時無視し、傀儡政権化や軍拡/軍縮勧告を行うことができる 2.ただし、領土強制割譲やイデオロギーの変更などは許可されない 【第6章 その他】 1. 活動休止中の組織への干渉は休止した人物による許可がある場合を除き禁止する 2.他の仮想国ユーザーが描いた兵器等のプロジェクトを、作品として利用することは許可するが製作者の許可なく仮想組織で使用することを禁ずる 3.帝政派次元において、活動休止申請をするときは、理由明記することを義務付ける 6.他国の製品（含む兵器）のライセンスなしのコピー 生産、販売を禁止する。また行った場合は無効化とする。 また、輸入後の許可されない行為が明記されているにも関わらず、違反した行為を行った場合はその兵器は無効となり、戦争時に使用することはできない。 7.仮想国家の取引で現金など現実の物を使うことを禁止する。 8.国家間で条約が締結された場合、相互破棄と明記されていた場合、一方的な破棄は無効化される。
