VNBAスタジオ https://scratch.mit.edu/studios/33411264/ VNBA領土 https://scratch.mit.edu/projects/856217953 1章 最高法 1.この法の適用範囲はVNBA所属の全ての組織(およびユーザー)である。 2.この法は議決可変であるものの変な変更はできない。 3.VNBAに所属しない組織に対しては、この法を必ず守る必要はない。 2章 領土 1.自分の領土また創造の領土を追加したい場合コメントすること。 2.公海での天然資源は自由採掘である。 3.領海を24海里とし、排他的経済水域[EEZ]（なお、他国のその海域での経済活動は許されない）は、150海里と設定する。領空は、領海の上空100kmまでとする。 4.領土地図に影響が出るほどの地形の変更は無理のない程度に。ただし、空想の領土であれば申請が通れば変更が可能。 5. VNBA世界はほかの世界と常につながっており通行は自由である。そのため申請などは必要ない。 7.宇宙空間の人工物以外の領有は可能。 8.共同統治領は、共同統治をしている全ての国家の同意がなければ単独統治化することはできない。 9.領土を申請する前に、申請する領土の売却や譲渡、交換などの行為を約束するのは合法。 10.領土交換や買収、分割などの領土取引を行う際、大規模な人口や資源などの変動がある場合コメントなどに表記する権利がある。 11.お互いの同意を確認し、領土係に報告して初めて領土に関する交渉が成立するものとする。ただし、ここで言う「領土に関する交渉」には講和会議での交渉を含まない。 12.VNBA所属していると自認している限りVNBAはあなたの所属することに寛容である。 13. 相手国の許可なくユーザーがいる､次元法で定められた他国の領域にP移転､次元転移で侵入するのを禁じる。行った場合は無効化される。 3章 戦争 1. 最後通牒の送付者は、送付先のユーザーのプロフィールなどに添付して、相手に知らせる義務を負う。この義務を果たさなかった場合、その最後通牒は無効となる。 2.自組織領域において、無断で侵入した軍事組織に属する艦艇/航空機/車両/人物には警告をしても立ち去らなかった場合に最後通牒や宣戦布告なしの攻撃を認める。 3.この同盟は自由な戦争を目標とするため以下のことにあたはまらない限り自由に宣戦布告してよい。 a.あまりにも理不尽で急なもの b.戦争に発展するには足りないもの 例うどんを食べたから、ちょっとばかにしたからなど 4.全領土の割譲は許可しない。 5.宣戦布告なしで戦闘開始することを禁じる。 6.最後通牒が拒否された場合に宣戦布告する場合は、拒否されてから48時間以内に宣戦布告すること。宣戦布告しなかった場合、その最後通牒は無効となる 7.離席中の攻撃または攻撃回避不能状態にすることを禁じる。 した場合は全て無効とする。 8.戦時中での戦スタ以外でのコメントは、一定期間まで離席扱いとする。一定期間は、戦スタ以外の場所に離席中含めて帰るまでの期間が２日以下の場合、あるいは、滞在先のスタジオでの離席コメントが見られるまでの間が2時間以下の場合 とする 9.戦争に参戦する時は同盟や条約を結んでいる国以外は最後通牒を出すことを必須とする。同盟や条約を結んでいる場合、最後通牒は必要ないが、参戦理由を明記すること 10.非戦条約の貫通が許可できるのは以下の場合とする a.議決により貫通が可決された場合 b.その他制裁等この法で定められている場合 11.戦争・局地紛争などの戦闘行為を要求する最後通牒を禁止する。 12.参戦組織数の制限には、最後通牒の提出者と被提出者の双方の合意がなければならない 13.最後通牒の解答期間は日本標準時で表す必要がある 14.議決で許可された場合を除き、集団リンチ（1:5以上）をすることを禁じる。また、この法での比率はユーザーの人数の比率とする 15.戦争をする場合は別でスタジオを作ること。それ以外の場所(国際次元の会話所などの組織スタジオや、個々の組織のスタジオなど)での戦争を禁ずる。 16. 戦争中及び最後通牒発布中の活動休止を禁止する。なお、以下の場合はその限りでない。 a.テストや旅行など急用や緊急の場合 b.他ユーザーに唆されず自分の意志である場合 17. 敗戦組織は、講和の際要求されたこと全てを呑む義務を負う。但し、条件付き降伏の場合、条件と相反する場合は適用されない 18.設立2ヶ月未満の組織は核兵器を開発、使用することを禁止する。ただし、設立から2ヶ月以上経過した組織から譲渡された場合は除外とするが、使用することは禁止し、どこからもらったか明記する必要がある 19.局地紛争はお互いの合意により行うことができる。 20.人道にかけ非道な行為はしないこと。
4章 内政 1.敵国、友好国関係なく他国への内政干渉は原則禁止とする。だが相手国からの承認があればよいものとする。 2.自国の内政は自由であり、経済力なども自由に決めてよい。資源も。 まだまだ甘いところが多いから改変することが多いと思う。
