↓SPBA次元 https://scratch.mit.edu/projects/1182152855 ※次元参加者は必ず全て読むこと。「知らなかった」などは理由として取り扱われない。 SPBA次元次元法 第一章:この次元について 第一節 この次元法はSPBA次元内のみにて適用される。 多次元への干渉、及び多次元からの干渉は原則禁止とする。 第二節 この次元はポーランドボールの作品を1つでも出している、Newscratcherではない者のみが参加可能である。 第二章:領土申請について 第一節 初期申請は最大5st、リミックスのみでの申請とし、それ以外での申請は認められない。 また、首都を必ず記入し、国名は他国と被らないようにすること。 追加申請は1日1stを原則とし、申請貯めは禁止とする。 第二節 宗主国は、傀儡国の申請権が使用可能である。（詳細は第四節にて記述） 第三節 代理申請などは禁止とし、そのような行為が見られた場合、その日の申請権を剥奪、及びその申請を無効とする。 第四節 国家の保有は1人一国のみであり、現行国家保有者がサブアカウントなどを使用しての新規申請は違反行為とみなし、その保有者の国家から1stを白紙化とする。 尚、サブアカウントで追加申請を行う場合、必ず理由を記述すること。 第五節 飛び地申請は、海岸に面している土地のみ可能とする。また、飛び地から領土を広げることも可能である。 第三章:戦争・兵器開発について 第一節 宣戦布告は、最後通牒を相手が拒否した場合にのみ可能となる。 最後通牒を通さなかった宣戦布告は無効となる。 また、最後通牒には"必ず"24時間かそれ以上の猶予を設けること。 最後通牒の例文 【最後通牒】我が国の傀儡国となることを要求する。期限は6月4日まで 第二節 戦争には必ずこの次元にて国家を運営している第三者をオブザーバーにつけること。 オブザーバー、及びその戦争の主要国が揃った際に開戦とする。 使用・製造可能な兵器は歴史上存在する兵器のみとする。 チートと思われる行為、及び憲法に違反する軍事行動は無効となる。 第三節 戦争スタジオが作った際、必ず相手に戦争スタジオのリンクを送ること。 リンク送信から3日以内に相手国が在籍しなかった場合、もしくは最後の在籍から1日が経った場合、在籍要求を可能とする。それ以降、最後の離席・在籍から1日以内に相手が在籍せず、もしくは戦闘が起こらなかった場合、不戦勝措置を取ることとする。 尚、不戦勝措置の場合、上記の条件に該当した国家には不戦勝決議での発言権は与えられず、要求を飲まなければならない。ただし、過剰な要求が見られた場合、オブザーバーは必ず次元主に報告すること。 不戦勝での要求可能範囲は、最後通牒を送った側の場合、最後通牒の内容に加え、2st以内、または申請権を剥奪不可能での傀儡化を要求可能である。ただし、最後通牒が全土割譲の場合は、これらの追加要求は不可能である。最後通牒を送られた側の場合、申請権を剥奪可能の傀儡化と、相手の国家の所有stを30%以上残す領土要求を限度とする。 それらを超えた場合は、過剰な要求として取り扱われる また、双方ともに要求できるstは自由である。 第四節 領土要求で首都を含むstを割譲した場合、首都を移転する必要がある。 第五節 開発可能な兵器は、自身の国が保有するstを現実で保有している国が所有している・もしくは所有していた兵器のみとする。 ただし、技術提供などを同盟国などから受けた場合、または、傀儡国を保有する国は、技術提供をした国、もしくは傀儡国の兵器を製造可能とする。 第六節 代理で他の人が戦争を行う、または、他国の軍を動かすことは禁止とする。そのような行為が見られた場合、その軍事行動は無効となる。 第四章:宗主国・傀儡国の関係について 第一節 宗主国は、傀儡化の際のみ、申請権を剥奪するか否か選択可能である。それ以降の申請権剥奪は認められない。 申請権を失った国家は、それ以降申請権を回復するまで追加申請が不可能である。 第二節 宗主国は、剥奪した申請権を傀儡国に返却することが可能である。 返却した申請権を再び剥奪することは不可能である。 また、剥奪した申請権にて追加申請を行う場合、必ず傀儡国に保有させるか自身の国が保有するかを記述する必要がある。 第三節 宗主国は、傀儡国の軍事通行券を自動的に得る。また、傀儡国に軍事基地を設置することも可能である。 ただし、第三章第六節の通り、傀儡国が自身の国に置かれている軍事基地を動かすことは不可能である。 第四節 宗主国は、傀儡国の外交権を剥奪可能である。 ただし、第四章第六節がこれに上書きされる。 第五節 宗主国は、傀儡国を独立させるか否かを選択可能である。また、その場合、剥奪した申請権などは傀儡国に自動的に返却される。 第六節 傀儡国は、宗主国に対し独立戦争を起こすことが可能である。その際のみ、外交権を剥奪されている場合は、外交権が復活する。 独立戦争に勝利した場合は、宗主国が傀儡国を独立させた場合と同じ措置が取られる。
第五章:国家について 第一節 イデオロギー、人口、gdp、軍事費、師団数、領土目標などはできるだけ記載すること。人口、gdpは該当地域の現代のもののみであり、増やすことは不可能である。 国連などの陣営は各自で勝手に作ること。 第六章:その他 ・活動休止の場合は、次元主に必ず理由や期間を伝えること。期間があまりに長い場合は、白紙化する場合がある。 ・活動休止中の国家への宣戦布告は禁止とする。 質問などあればコメント欄へ 追記 第六章追記 ・次元法第四章においては、構成国も同義とする。 ただし、構成国の場合、申請権、外交権は自動的に剥奪される。 第7章:戦争・最後通牒期間中の引退について 第一節 戦争・最後通牒期間中の引退が見られた場合、最後通牒を受理したものとし、最後通牒の内容が適用される。また、傀儡・構成国化の場合は、該当国の一部stを割譲とし、その後白紙化する。 第八章:最後通牒を削除・無視した場合について 第一節 最後通牒を削除・無視した場合、最後通牒を拒否したとみなし、自動的に開戦とする。以降は次元法第三章が適用される。 #all
